自分に合った働き方を選択しよう

発達障害者は一般枠での就職以外にも、障害者枠での雇用も可能です。どのような働き方が自分に相応しいかを考えてみましょう。

支援機関を利用して就労をサポートしてもらう

発達障害の人が自力で仕事を探しても、なかなかうまく決まらないことが多いです。「働く意欲はあっても仕事が見つからない」「就職活動の手順が分からない」などさまざまな悩みを抱えている方がおられると思います。

そういったときには、学校の就職課やキャリア・サポートセンターに相談したり、就労支援機関を利用してみましょう。アドバイスやサポートを受けることができます。

主な支援機関

• 発達障害者支援センター
• 地域障害者職業センターなど

これらの支援機関から、ハローワークと連携して情報提供してもらえます。また病院などの医療機関でも就労に関する相談やサポートを行っているところがあります。

障害者雇用の種類

一般的に以下の３種類の雇用形態があります。

どのような雇用形態を選ぶかは、ハローワークなどの各種支援機関に相談してみるとよいでしょう。最近では、障害者就労支援専門の窓口を用意しているハローワークもあります。ただし、利用する際に障害者手帳が必要であったりするので、事前に確認しておく必要があります。

手帳なしで一般就労が可能かどうかの目安

• トラブルなどの対処、カバーを自力でできる
• 「調べる」「確認する」「相談する」などの力や手段を持っており、視点のずれがない
• 自力で仕事の計画を立て、スケジュール管理ができる
• TPOをわきまえた行動や言動がある程度可能である
• 求められている行動や発言への反応がある程度適切である
• ストレスの管理や感情のコントロールができる

就労先が見つからなかったとき

企業などでの就労が困難な場合、「就労継続支援事業所」などで働くこともできます。これは２００６年に施行された「障害者総合支援法」に基いてつくられた事業所です。

事業所には、「A型（雇用形）」と「B型（非雇用形）」があります。A型は事業主と直接雇用契約を結び、最低賃金を保証する形で就労します。B型は契約を結ばずに、比較的自由に就労することができます。ただし、賃金はA型と比べてかなり低くなります。

就労継続支援事業所は、一般雇用に比べると賃金がかなり低くなってしまいますが、様々な支援を受けながら働くことが可能です。一般就労へのステップの一つとして捉えるとよいでしょう。

ソーシャル・スキル・トレーニング（SST）に参加してスキルアップ

発達障害専門の医療機関やNPO法人などが「ソーシャル・スキル・トレーニング（SST）」を実施している場合があります。社会で必要なマナーや年齢に応じたコミュニケーションを習得したいという方に、参加するのをおすすめします。